書店で見かけ興味本位で読んでみようと思いました。北京当期オリンピックが開催されていて、毎日選手達の活躍する姿に一喜一憂の毎日でした。スタートのフライング、ウエアーの不具合、審判の？がこれまでの冬季オリンピックでは見られなかった様に思います？いろいろありましたが、２月20日閉幕しました。
この書物は一昨年の東京オリンピック終了後に執筆発行され、日本人オリンピック選手についての感想はその時点によるものです。これまで当たり前と捉えていた事柄はお国が違うと不思議なこと？とうつるようで、改めて考えなければならない事柄があるのかもしれません。興味を持った部分についてのみ記してみました。
「なぜ銀メダルでも謝罪するのか」「義理チョコという呪縛」
米NＹタイムズ、仏ル・モンドらが報じた日本の「謎」
第1章 日本株式会社の不思議
○東京は世界一「働き過ぎの都市」と言われることが多いが
日本の労働者には『長時間働くことによって自分の頑張りを示す』という圧力がかなりかかっています。長い労働時間で知られているわりに日本の生産性レベルは比較的低い。Ｇ７の中で最低で、米国の生産性は日本より約５９％高い。
○金メダルを獲得できなかった日本人選手が謝罪している。銀メダルを獲得した選手ですら謝っているのはなぜか
後悔の気持を表すことで無念、感謝、責任、謙遜が複雑に混じり合った感情を表現することができます。日本のアスリートは若い頃から「自分のために競技をしていると考えてはならないと教えられている」。特に子供時代には大人や先生、親、その他年長の人間の期待があります。
日本独特の謝罪文化で謝罪は暗黙の感謝の表現ですが、サポーターはアスリートの努力を十分に知っていますので謝罪の必要などありません。
○日本の会社員を縛る義理チョコはなぜなくならないのか
義理チョコは日本の会社員を縛る数ある’’しがらみ’’のひとつ。毎年、2月14日になると男性社員に公平に配らなければならない、という義務。一月後にその厚意に対するお返しで、それはもらったチョコレートの値段のおよそ二倍。日本の会社員特有の集団心理で、職場の暗黙のルールから外れることへの不安と公平な人間と思われたい承認要求があります。
仲間からの同調圧力や因習がはびこるのは、日本のホワイトカラーの職場に限られたことではなく社会に根付いている’’しがらみ’’で、職場のいじめ、過労死、残業体質、男尊女卑等の根深い問題に繋がっています。
○男女賃金格差が縮まらない理由
男女賃金格差でも、38のＯＥＣＤ（経済協力開発機構）加盟中、日本はワースト3位。2017年度時点で子供のいる女性の71％近くが働いており、2004年から14ポイントも増加しました。しかし、キャリア志向の母親でも子育てのプレッシャーからパートタイムを選んでいることが多いのです。企業が提供する福利厚生に乏しく昇進の機会もあまりないためパートタイムを。
男女間の賃金格差を広げる一因にもなっています。けれども、パートタイム勤務を続けてもフルタイム従業員と同じ制度を利用でき賃金格差のない中小企業が出始めているのも確かで、人手不足の反映。
第2章 日本社会はどこへ行く
○日本で年功序列が続くわけーなぜ年上が「エラい」のか
当たり前のように年功序列制度が根強く続く日本。世界に目を向けると不思議な風習に思われるようです。政治やビジネスの世界では、未だに年配男性が強い支配力を持っている。日本の総人口四分の一以上が65歳以上の高齢者で世界でも最も高い割合。というわけで、日本の人口動態の影響もあります。
だが時には高齢者の時代遅れな価値観が主流となってしまうのも事実。日本は世界の中でも突出して実力よりも年齢を重視する国。子供の頃から年齢による上下関係を徹底して教え込まれているので、年功序列制度に安心感が得られています。
日本は新型コロナウイルス感染症のパンデミック以前から外国人労働者を多く受け入れるなど、島国根性を緩和し始めています。功労者に報いたり若い世代にチャンスを与えなければ、才能ある人材を確保する機会を失ってしまう。年配から受け継いだ世界を若者が作り変えていくことで、日本社会は穏やかに変わっていくのではないか。
第4章 若者事情
○なぜ日本の若者は「内向き」になってしまったのか
パンデミックにより海外へ行きにくい日々が続いていますが、長期的に見てこの10年で留学するものの数は世界全体で大幅に増加しました。しかし、日本からの留学生の数は減少の一途。海外で挑戦することに興味の無い「内向きな若者」の数が増加しています。
文部科学省によると、全学生のうち海外で学ぶ学生はたったの4％。別の調査によると、留学したいという考える日本人の若者は3分の1にとどまり、韓国の66％、ドイツの51％に比較して少ない。1980年代後半から2000年代初頭にかけて、海外で学位を修得したいという日本人の数は急増。円高のおかげで、当時は奨学金やローンに頼らなくても留学できました。
新卒の学生が職を見つけることができる日本では、海外で学んだり働いたりすることのメリットは殆どないと考えているようです。海外で働いた経験は殆ど待遇に反映されず海外支社で働くよりも国内で転勤を繰り返した方が、昇進が早いことがあり得ます。日本は英語能力ランキングでも低い順位で、隣国の韓国より下位。
日本のアジアや世界での影響力は衰えつつあり、日本は遅れをとっているその衰退に気づいてすらいない。他の国々では、海外に出る人口は大幅に増加していてそういう彼らを援助する動きがあります。日本もその波に乗らなければ。
○日本の若者の投票率はなぜ低いままなのか
日本では、政治や投票について語る程度のことさえも、若者の文化的規範からずれているとみなされてしまいます。若者と政治家達との年齢差や17歳以下の高校生による選挙運動を禁止する法律等と指摘されています。若い政治家がとても少ないので、政治家達が若者のことを考えている気がしないからか。
日本の投票率は先進国の中でも低いままで、若い有権者の投票率も低い。若者は政治に興味が無いと簡単に片づけるのではなく、政治に関する会話をタブー視する空気をつくっている社会の問題が潜んでいます。
（二年以上に及ぶコロナ禍で、人口減少や医療、都市への一極集中をはじめとした様々な国内問題があからさまになりました。平凡な一国民でさえひしひしと感じざるを得ません。ほんの一握りの人が恩恵を受ける、そして、更に政治家のための政治ではなく多方面に渡り将来を見据え真剣に改革を勧めていく政治を望みます。
目先のことだけではなく、10年後や50年後にこれからの日本を担っていく子供達や若者の将来を見据えた政治を願っています。赤字国債を発行しながら、年々増加していく国家予算等とわからないことだらけです。選挙で一票を投じることでしか反映されない一国民としての疑問点は数知れず。）